介護で使うADLとは?基本動作や評価法から5つの低下原因まで解説

2026.09.18

介護現場で頻繁に耳にする「ADL(Activities of Daily Living)」は、日常生活動作を意味し、高齢者や障がいを持つ方の自立度を客観的に測る重要な指標です。利用者がどの程度ご自身で生活できるかを把握し、一人一人に合ったケアプランを作成するためには、ADLの正しい理解が欠かせません。

この記事では、ADLの基本的な概念から具体的な動作、評価方法、そしてADL低下を引き起こす4つの主な原因まで、専門家の監修のもとで詳しく解説します。さらに、ADLを維持・向上させるための5つの実践的な介護アプローチも紹介しますので、介護に携わる方はもちろん、ご家族の介護をされている方もぜひ参考にしてください。

ADL(日常生活動作)とは?

ADL(Activities of Daily Living)とは、毎日の生活で必要となる「基本的な動作」のことです。
介護の現場では、ADLを基に、どれくらいその人が自分で生活できるかを判断します。
例えば、一人でお風呂に入れるか、トイレまで歩けるかを確認し、支援が必要な部分を見つけてサポートプランを作成します。

ADLは、その人がどれだけ自立した生活を送れるかを示す客観的な指標です。

ADLの8つの具体的な動作

一般的にADLは、日常生活を送る上で評価対象となる8つの基本的な動作に分類されます。これらの動作がどの程度自立して行えるかを見ることで、その方の生活機能レベルや必要な支援の度合いを具体的に把握できます。それぞれの動作には、単純な行為だけでなく、それに付随する一連のプロセスが含まれています。

具体的な8つの動作は以下の通りです。

動作具体的な内容
起居動作ベッド上での寝返り、起き上がり、座位の保持など、姿勢を変える基本的な動作。
食事箸やスプーンを使って自力で食べ物を口に運ぶ能力。配膳や下膳、食事形態の調整が必要かも評価対象となる。
排泄トイレまでの移動、衣服の着脱、排泄後の清潔保持までの一連の動作。失禁の有無やオムツの使用状況も含まれる。
入浴浴槽への出入り、体を洗う、お湯の温度を調整するなど、入浴に関する一連の動作の自立度。
更衣上衣やズボン、下着、靴下などの着脱能力。ボタンやファスナーの操作といった細かな動作も含まれる。
移乗ベッドから車いすへ、車いすからトイレへなど、異なる場所へ体を移動させる能力。
移動杖や歩行器、車いすなどを用いて屋内や屋外を移動する能力。階段の昇降も評価対象となる。
整容洗顔、歯磨き、整髪、髭剃り、化粧など、身だしなみを整える一連の動作。

上記の動作がどの程度自立してできるかを評価すれば、その人の生活機能レベルや必要な支援の度合いを把握できます。

BADLとIADLの違い

ADLは、その内容から基本的ADL(BADL)と手段的ADL(IADL)の2種類に大別されます。この2つの違いを理解することは、利用者の状態をより深く把握し、適切な支援を検討する上で非常に重要です。BADLは生命維持に直結する基本的な動作であり、IADLは社会生活を営む上で必要となる、より高度で複雑な活動を指します。

BADLは主に身体機能と密接に関連しており、介護の必要性を判断する際の基本的な指標となります。一方で、IADLは身体機能に加えて、計画を立てて実行する遂行機能や判断力といった認知機能が大きく影響します。そのため、認知機能の低下は、多くの場合BADLよりも先にIADLの低下として現れる傾向があります。このIADLとは何か、BADLとどう違うかを理解することで、認知症の早期発見や重度化予防のヒントを得ることも可能です。

項目BADL(基本的ADL)IADL(手段的ADL)
定義生命維持に直接関わる、身の回りの基本的な日常生活動作社会生活を営む上で必要となる、より複雑で高次な生活機能
具体例食事、排泄、入浴、更衣、移乗、移動、整容、起居動作金銭管理、服薬管理、買い物、調理、掃除、洗濯、電話応対、交通機関の利用
関連する機能主に身体機能(筋力、関節可動域など)身体機能に加え、認知機能(記憶力、判断力、遂行機能など)が強く影響
介護における位置づけ介護の必要性を判断する基礎。自立支援の最初の目標となることが多い。地域での自立した生活を継続できるかを測る指標。認知症の初期サインが現れやすい。

ADL低下を引き起こす4つの原因

ADLが低下する背景には、単一ではなく複数の要因が複雑に絡み合っています。ADL低下とは、これまで自立して行えていた日常生活動作が、何らかの理由で困難になる状態を指します。

主な原因として「身体機能の低下」「生活習慣病の影響」「認知機能の低下」「精神状態の変化」という4つの側面が挙げられます。これらの原因は互いに影響し合い、ADLの低下を加速させることがあります。適切な予防策や支援を行うためには、これらの原因を正しく理解することが第一歩となります。

主な原因具体的な病態・症状ADLへの主な影響
身体機能の低下筋力低下(サルコペニア)、フレイル、関節可動域制限移動、移乗、起居動作、更衣、入浴などBADL全般
生活習慣病の影響脳卒中、心筋梗塞、糖尿病合併症(神経障害、網膜症)麻痺によるBADL困難、視力低下による整容・調理困難
認知機能の低下記憶力・判断力・遂行機能の減退(認知症)金銭管理、服薬管理、調理などIADL、進行するとBADLも
精神状態の変化うつ状態、意欲低下(アパシー)入浴、更衣、食事など身の回りの活動への意欲喪失、廃用症候群

身体機能の低下(筋力低下、関節可動域制限など)

加齢や疾患に伴う身体機能の低下は、ADL低下の最も直接的な原因です。特に、筋肉量が減少する「サルコペニア」や、心身の活力が低下する「フレイル(虚弱)」は、歩行能力の低下や転倒リスクの増大に直結します。

例えば、大腿四頭筋の筋力が低下すると、椅子から立ち上がったり、階段を昇ったりする動作が困難になります。また、変形性膝関節症などで膝の関節可動域が制限されると、正座や和式トイレの使用が難しくなり、排泄のADLに影響が出ます。このように、特定の身体機能の衰えが、日常生活の具体的な動作を一つ一つ困難にし、結果として全体のADLを低下させていくのです。

生活習慣病の影響(高血圧、糖尿病など)

高血圧や糖尿病、脂質異常症といった生活習慣病も、長期的にADLを低下させる大きな要因です。これらの疾患は、動脈硬化を進行させ、脳卒中や心筋梗塞といった重大な病気を引き起こすリスクを高めます。

脳卒中を発症すれば、麻痺や高次脳機能障害が後遺症として残り、食事や更衣、移動といった基本的なADLが著しく損なわれる可能性があります。

また、糖尿病の合併症である神経障害や網膜症は、足の感覚低下による歩行困難や視力低下による整容・調理の困難さを引き起こします。日々の生活習慣の管理が、将来のADLを維持する上でいかに重要であるかがわかります。

認知機能の低下(記憶力、判断力、遂行機能の減退)

認知症などによる認知機能の低下は、特に手段的ADL(IADL)に早期から影響を与えます。例えば、記憶力が低下すると、薬の飲み忘れや同じものを何度も買ってしまうといった行動が見られます。

また、物事を順序立てて行う遂行機能が衰えると、調理の段取りが組めなくなったり、掃除や洗濯といった家事を効率的にこなせなくなったりします。

さらに症状が進行すると、衣服の着方がわからなくなる(着衣失行)、トイレの場所がわからなくなるといった形で、基本的ADL(BADL)にも影響が及びます。認知機能の低下は目に見えにくいため、周囲が「単なる物忘れ」と見過ごさず、IADLの変化に早期に気づくことが重要です。

精神状態の変化(うつ、意欲低下など)

うつ状態やアパシー(意欲低下)といった精神状態の変化も、ADLを低下させる見過ごせない原因です。身体的には可能なはずの動作であっても、「面倒くさい」「やる気が出ない」といった精神的な理由から、入浴や更衣、食事といった身の回りの活動を行わなくなってしまうことがあります。

特に高齢期は、社会的役割の喪失や近しい人との死別など、抑うつ的になりやすい出来事が重なる時期です。活動量が減ると筋力が低下し(廃用症候群)、それがさらなる活動意欲の低下を招くという悪循環に陥りやすくなります。

精神的なサポートや社会参加の促進が、ADLの維持・向上に不可欠な理由がここにあります。

介護現場で実践するADLの評価法と評価項目・書き方

利用者のADLを客観的に把握し、ケアの質を向上させるためには、標準化された評価法を用いることが不可欠です。介護現場では、ADL評価の結果を基にケアプランを作成し、サービスの提供内容を決定します。代表的な評価法として「Barthel Index(バーセルインデックス)」「FIM(機能的自立度評価法)」「DASC-21(ダスク21)」などがあります。これらの評価法はそれぞれ特徴があり、対象者の状態や評価の目的に応じて使い分けられます。正確な評価は、効果的な支援の第一歩です。

Barthel Index(バーセルインデックス)による評価項目と方法

Barthel Index(バーセルインデックス)は、日常生活における基本的な10項目の動作について、その自立度を測定する評価法です。各項目を「自立(10点)」「部分介助(5点)」「全介助(0点)」などで点数化し、合計100点満点で評価します。

評価が比較的簡便で、介護保険制度におけるADL維持等加算の評価指標としても採用されており[1]、広く活用されています。得点が高いほど自立度が高いことを示し、ケアプランの目標設定やサービス提供後の効果測定に用いられます。

評価項目(全10項目)主な評価内容
食事自力で食べ物を口まで運べるか
移乗(車いす〜ベッド)介助なしでベッドと車いすの間を移動できるか
整容手洗いや歯磨き、整髪などを自力で行えるか
トイレ動作トイレへの移動、衣服の操作、後始末ができるか
入浴一人で浴槽に入る、体を洗うことができるか
歩行平地を45m以上歩けるか(補助具使用可)
階段昇降手すりなどを使って階段を昇り降りできるか
着替え衣服の着脱を一人で行えるか
排便コントロール失禁なく排便をコントロールできるか
排尿コントロール失禁なく排尿をコントロールできるか

FIMスコアによるADL評価と認知機能項目

FIM(Functional Independence Measure:機能的自立度評価法)は、ADLをより詳細に評価するための指標で、18項目を7段階で評価します。FIMスコアの特徴は、Barthel Indexが評価する身体的な動作(運動項目13項目)に加えて、「理解」「表出」といったコミュニケーション能力や、「社会的交流」「問題解決」「記憶」といった社会的認知能力(認知項目5項目)も評価対象に含んでいる点です[2]

これにより、身体機能だけでなく認知面を含めた利用者の全体像を捉えることができます。126点満点で評価され、リハビリテーションの分野で目標設定や効果測定に広く用いられており、小さな変化も捉えやすいという利点があります。

DASC-21(ダスク21)での評価と地域包括ケアでの活用

DASC-21(Dementia Assessment Sheet in Community-based Integrated Care System-21)は、地域包括ケアシステムの中で認知症の人の状態を多角的に評価するために開発されたツールです。

この評価法は、ADL、IADL、認知機能、行動・心理症状(BPSD)に関連する21の質問項目から構成されており[3]、専門的な知識がない職員でも評価しやすいように設計されています。質問は「最近、一人で着替えができますか」「季節に合った服を選べますか」といった具体的な内容で、観察や本人・家族からの聞き取りを通じて4段階で評価します。

認知症の早期発見や、状態変化の把握、多職種間での情報共有に役立ち、地域全体で認知症の人を支える体制づくりに貢献します。

ADL評価を行う際の注意点と活用のコツ

ADL評価を正確に行い、効果的に活用するためにはいくつかの注意点があります。まず、使用する評価指標の特性を正しく理解し、「できるADL」と「しているADL」を区別して評価することが重要です

例えば、Barthel Index(バーセルインデックス)は本人が最大限発揮できる能力である「できるADL」を評価するため、安全管理のために介助者が手を出していても、実際には本人の能力で可能な動作であれば「できる」と判定します。一方で、FIMは実際の生活場面で普段どのように行っているかという「しているADL」を評価基準としています。このように、目的に応じて適切な指標を用いる必要があります。

また、評価者によって結果にばらつきが出ないよう、事業所内で評価基準の共有や研修を行うことが重要です。評価結果は点数だけで判断するのではなく、なぜその動作ができないのか(筋力不足か、痛みか、意欲低下かなど)をアセスメントし、具体的な支援策に結びつけることが不可欠です。

ADL(日常生活動作)を高める5つの介護アプローチ

利用者のADLを維持・向上させることは、介護の質の高さを測る重要な指標の一つです。ADLの向上は、利用者の生活の質を高め、尊厳を保つことに直結します。そのためには、単一の支援ではなく、多角的な視点からのアプローチが求められます。ここでは、「自立支援」「環境整備」「運動促進」「栄養管理」「社会参加」という5つの効果的な介護アプローチについて、それぞれの目的と具体的な実施方法、注意点を深掘りして解説します。

本人の能力を活かす自立支援(事例とポイント)

ADLを高めるための最も基本的な考え方は、利用者の残存能力を最大限に引き出す自立支援です。ポイントは、介護者が先回りしてすべてをやってしまう「過剰な介助」を避け、本人が「できること」は時間がかかっても自身で行ってもらうよう見守り、励ますことです。

例えば、食事介助の場面で、スプーンですべて口に運ぶのではなく、本人がスプーンを握れるように手を添え、自分で口に運ぶ動作をサポートします。このような支援は、本人の達成感や自信につながり、ADL自立への意欲を引き出します。「手伝う」のではなく「できるように支援する」という視点の転換が、質の高い自立支援の鍵となります。

ADL向上のための環境整備(具体的な改修例と補助具)

利用者が安全に、そして自立して動作を行いやすい物理的な環境を整えることも、ADL向上には不可欠です。環境が障壁となって「できるはずの動作」が妨げられているケースは少なくありません。

例えば、廊下やトイレに手すりを設置するだけで、転倒の不安なく自力でトイレに行けるようになることがあります。浴室の段差を解消し、滑りにくい床材に変え、シャワーチェアを設置すれば、一人での入浴が可能になるかもしれません。

ほかにも、ベッドの高さを調整したり、ポータブルトイレや杖、歩行器といった適切な福祉用具を選定したりすることも重要です。環境を整えることは、本人の能力を引き出すだけでなく、介護者の負担軽減にもつながる効果的なアプローチです。

定期的な運動と活動の促進(リハビリテーションの種類と効果)

ADLの基盤となる筋力やバランス能力、関節の柔軟性を維持・向上させるためには、定期的な運動やリハビリテーションが極めて重要です。理学療法士(PT)による筋力トレーニングや歩行訓練、作業療法士(OT)による日常生活動作の反復練習や調理・洗濯などの応用的動作訓練は、ADLの改善に直接的な効果をもたらします。

また、専門職によるリハビリだけでなく、日常生活の中で活動量を増やす工夫も大切です。例えば、洗濯物をたたむ、食後の食器を運ぶといった役割を持ってもらうことや、天気の良い日に散歩に誘うことなども、立派な活動促進の一環です。無理のない範囲で継続することが、身体機能の維持・向上につながります。

栄養管理によるADLサポート(食事内容と摂食・嚥下への配慮)

活動するためのエネルギー源となり、筋肉や骨をつくる適切な栄養管理も、ADLを支える重要な要素です。特に高齢者は、食が細くなることで低栄養に陥りやすく、それが筋力低下(サルコペニア)を招き、ADL低下に直結します。

筋肉の材料となるたんぱく質(肉、魚、卵、大豆製品)や、骨を丈夫にするカルシウム、ビタミンDなどを意識した、バランスの良い食事を提供することが基本です。また、噛む力や飲み込む力(摂食・嚥下機能)が低下している方には、食事形態を刻み食やミキサー食に調整したり、とろみ剤を活用したりするなど、安全に美味しく食べられる工夫が必要です。

適切な栄養サポートは、身体を内側から支え、ADLの維持・向上に貢献します。

社会参加と生きがいづくり(精神的な側面からの支援)

ADLの維持・向上には、身体的なアプローチだけでなく、精神的な充実感を支えるアプローチも欠かせません。趣味活動や地域活動への参加は、他者との交流を生み、社会的な孤立を防ぎます。

デイサービスに通う、地域のサロンに参加する、友人とお茶をするといった社会的なつながりは、生活に張りをもたらし、「またあそこに行きたいから、歩けるようにならなければ」といったADL向上への動機付けになります。

生きがいや役割を持つことは、生活全体の意欲を高め、結果として身の回りのことを自分で行おうという気持ちを後押しします。

利用者がその人らしい生活を送るための「手段」としてADLを捉え、社会参加や生きがいづくりを支援することが、真の自立支援と言えるでしょう。

斉藤 圭一氏
斉藤 圭一氏

介護現場における「ADL(日常生活動作)」の把握と評価は、利用者の自立度を正しく理解し、一人ひとりに合ったケアプランを策定するための基盤となる重要プロセスです。特に自立支援や重度化防止の観点から大切なのは、食事や排泄といった基本的な「ADL」だけでなく、買い物や金銭管理・服薬管理などの「IADL(手段的ADL)」の変化にいち早く着目することです。IADLのわずかな低下は、認知機能の低下やフレイル(虚弱)の兆候を早期発見する貴重な手がかりとなります。また、本人が能力として「できる動作」と、生活の中で「実際にしている動作」のギャップを見極め、過剰な介助を避けながら環境整備・栄養管理・運動促進、そして社会参加や生きがいづくりをバランスよく組み合わせることが欠かせません。本記事が、利用者の「できること」を広げ、尊厳と生活の質(QOL)を高める質の高い自立支援ケアの実践に役立つことを確信しております。

ADL理解を深めて利用者の自立をサポートしよう

ADLは、利用者が日常生活を自立して送るために必要な動作を評価する、介護の基本となる基準です。ADLを正確に評価し、その低下原因を多角的に分析した上で、一人一人に合った適切な支援アプローチを実践することで、利用者の自立を促し、尊厳を守ることができます。介護現場では、ADLを単に身体機能の評価指標として捉えるのではなく、その方の生活全体の質を反映する大切な情報として活用することが求められます。

ADLに基づいた支援は、利用者の「できること」を最大限に引き出し、生活への意欲や自信を取り戻すきっかけとなります。それは、利用者の自立を促すだけでなく、介護者自身のやりがいや専門性の向上にもつながるでしょう。ADLへの深い理解は、利用者と介護者の双方にとって、より良い介護を実現するための羅針盤となるのです。

私たちワイズマンは、ICT企業として、医療・介護・福祉のシステム分野で培ってきたノウハウと安心・信頼の確かな実績により、お客様の生産性向上やサービスの質の向上を支援してまいりました。また、地域包括ケアの実現に向けて、医療・介護連携の支援にも取り組んでいます。超高齢社会の課題解決に向け、現場の専門職、高齢者、ご家族を支え、誰もが安心して暮らせる地域づくりを目指してまいります。

監修:斉藤 圭一

主任介護支援専門員、MBA(経営学修士)

神奈川県藤沢市出身。1988年に早稲田大学政治経済学部政治学科を卒業後、第一生命保険相互会社(現・第一生命保険株式会社)に入社。その後、1999年に在宅介護業界大手の株式会社やさしい手へ転職。2007年には立教大学大学院(MBA)を卒業。 以降、高齢者や障がい者向けのさまざまなサービスの立ち上げや運営に携わる。具体的には、訪問介護・居宅介護支援・通所介護・訪問入浴などの在宅サービスや、有料老人ホーム・サービス付き高齢者住宅といった居住系サービス、さらには障がい者向けの生活介護・居宅介護・入所施設の運営を手がける。 また、本社事業部長、有料老人ホーム支配人、介護事業本部長、障害サービス事業部長、経営企画部長など、経営やマネジメントの要職を歴任。現在は、株式会社スターフィッシュを起業し、介護・福祉分野の専門家として活動する傍ら、雑誌や書籍の執筆、講演会なども多数行っている。

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